工場・事務所用途であったビルを共同住宅に用途変更する計画のお話しがあり計画案を作成しています。
用途変更の場合、建築基準法上の類似の用途でない場合は確認申請が必要になります。
プランについては現状階段がいくつあるのか、新たな計画案の法規上の階段の必要数などが影響します。
また、新たな計画案に基づく設備計画ができるかのチェックも必要になります。
特に手のかかるのは構造に関わる部分です。
既存建物の竣工時期によって建築法規上の構造の取り扱いが異なるだけでなく、計算の方法も現在とは異なるためです。
構造計算ソフト一つとっても同じ数値で計算しても最新のソフトでは異なる結果が出てきます。
このあたりは事前に行政との協議が必要になるので注意が必要ですが、前提として既存建物の計算書は必須になります。
また、確認申請の際には既存建物の確認申請書が必要になります。
ですのでリフォームやリノベーションを検討しているかたは、まず既存建物の確認申請書や構造計算書が存在することを確認したほうがいいですね。